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(株)ヤマダホールディングス

2024年2月2日

純利12.2%減 268億円 ヤマダHD4~12月期

就活ジャンプス

上毛新聞(2024年2月2日)の(株)ヤマダホールディングス の記事が掲載されました。

 家電量販店最大手のヤマダホールディングス(高崎市栄町、山田昇社長)が1日発表した2023年4~12月期連結決算は、売上高が前年同期比0・5%減の1兆1710億6100万円、純利益が12・2%減の268億5100万円だった。 積極的な店舗開発を進める一方、物価高に伴う家電需要の減少、コロナ禍での巣ごもり需要の反動や消費行動の変化、暖冬に伴う季節家電の不振などが売り上げや利益に影響した。 住建事業では、ヒノキヤグループの住宅事業と断熱材事業が順調に推移。ハウステックが手がけるバス、キッチンも好調だった。金融事業では、住宅ローンの販売体制の強化が功を奏し増収増益。リユース家電など環境事業の売上高は伸長した。 営業利益は1・5%減の387億5100万円、経常利益は3・3%減の426億2600万円だった。

2024年1月8日

「暮らしまるごと」を柱に創造と挑戦を続ける

就活新聞

(株)ヤマダホールディングス/(株)ヤマダデンキを紹介します。

■「住」にフォーカスした多彩な事業展開

 創業から半世紀、ヤマダホールディングスは家電業界ナンバーワンの地位を確立するとともに、住宅やリフォーム、家具・インテリア、金融・保険に至るまで、「くらしをシアワセにする、ぜんぶ。」をコンセプトに、家電量販店の枠を超えた多彩な事業展開を図ってきた。ヤマダデンキは「テックランド」「ライフセレクト」など9つの店舗形態を持ち、地域の特性に合わせて出店。あらゆる面から人々の生活を支え、社会インフラ的役割を担うことを目指している。 2021年11月、同社グループは新たに「YAMADA HD2025 中期経営計画」を公表。今後ヤマダデンキを中心とした各セグメントの「つながる経営」の推進により、2025年3月期には売上2兆円を目標に掲げる。

■教育制度とキャリアの選択肢が豊富

 人材開発部による充実した研修制度が整っているのが大きな特色。入社後3カ月は、WEBで行う全体研修と店舗研修を並行して進める。店舗では教育担当が付き、現場指導から悩み相談まで新入社員を手厚くサポートする。 キャリアパスの一環で「公募制」を利用して別の分野に挑戦することもできる。入社後もさまざまなチャンスがあり、自分の可能性に向き合えるのはグループ企業ならではの魅力だ。また、働きやすい環境を実現するため、ワークライフバランスに配慮した職場環境を提供。社員の生活に寄り添った制度を備えている。

■活躍の場は無限大。「人が好き」な人求む

 求める人材像は、人が好きで、人に喜んでもらうことが好きな人。お客様の笑顔や感動に喜びを感じられる人を求める。「最大の経営資源は人材である」という考えのもと、本人の頑張り次第で評価される土壌がある。内定者へのフォローにも力を入れ、会社の雰囲気や同期についてよく知り、希望を持って入社できる仕組みを構築している。

2024年1月5日

県内企業年頭所感 ヤマダホールディングス社長 山田昇氏

上毛新聞(2024年1月5日)に(株)ヤマダホールディングスに関する記事が掲載になりました。

■一丸で暮らし支援

 家電製品をはじめ暮らしに関わる商品・サービスをそろえ、集大成として昨年、「YAMADAスマートハウス」の販売を開始した。お客さまの「暮らしまるごと」を支える企業としてグループ一丸となり、価値創造の実現に向け邁進する。